家を建てるとき、「補助金や減税で少しでもおトクにしたい」と考えるのは自然なことです。でも、住宅に関わる支援制度は毎年のように内容が変わるため、「結局、今はなにが使えるの？」と混乱してしまう方も多いのではないでしょうか。ここでは、2026年時点で利用できる主な補助金・減税制度をわかりやすく整理してみました。
子育てエコホーム支援事業（2026年版）
子育て世帯や若者夫婦世帯（いずれかの配偶者が39歳以下）を対象とした補助金制度です。省エネ性能の高い新築住宅を建てる際に、まとまった金額の補助を受けることができます。
- 長期優良住宅の場合：最大100万円
- ZEH水準の省エネ住宅の場合：最大80万円
近年注目されている「GX志向型住宅」のような高断熱・高気密で再生可能エネルギーの活用を重視した住宅は、この制度の対象になりやすいのが特徴です。住宅の省エネ性能が高いほど、補助額も手厚くなる傾向があります。
なお、申請の手続きは建築会社が代行してくれるケースがほとんどです。「自分で複雑な書類を準備しなければ」と身構えなくても大丈夫。まずは建築会社の担当者に「この制度は使えますか？」と聞いてみましょう。
住宅ローン減税（住宅ローン控除）
住宅ローンを利用して家を建てた場合に、年末の借入残高の0.7%を最大13年間にわたって所得税から控除できる制度です。たとえば3,000万円の残高があれば、年間で最大21万円の減税になる計算です。
ポイントは、住宅の省エネ性能によって借入限度額（控除の対象になる上限額）が変わることです。
- ZEH水準の省エネ住宅：借入限度額 3,500万円
- 長期優良住宅・低炭素住宅：借入限度額 4,500万円
つまり、GX志向型住宅のような高性能住宅であるほど、控除枠が大きくなる仕組みになっています。性能の高い家を建てることは、暮らしの快適さだけでなく、税制面でもメリットが大きいということですね。
その他の制度もチェック
上記の二つ以外にも、住宅取得を支援する制度はいくつかあります。
- 自治体独自の補助金 — お住まいの市区町村によって、独自の住宅取得補助や移住支援金が設けられている場合があります。金額も条件も自治体ごとに異なるので、個別に確認が必要です
- すまい給付金の後継制度 — 収入に応じた給付型の支援で、一定の要件を満たす新築住宅が対象になります
- ZEH補助金（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業） — 年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロ以下にする住宅に対する補助です
これらの制度は併用できるものもあります。組み合わせ次第で、トータルの支援額がかなり大きくなることも。ただし、併用のルールは制度ごとに細かく決まっているため、建築会社に相談して最適な組み合わせを一緒に考えてもらうのがおすすめです。
まとめ
住宅関連の補助金・減税制度は、年度ごとに内容や予算枠が変わります。「去年は使えたのに、今年は終了していた」ということも珍しくありません。だからこそ、最新情報をこまめに確認することが大切です。
一番確実なのは、建築会社の担当者に「今使える補助金を全部教えてください」とストレートに聞くことです。住宅のプロであれば、最新の制度情報を把握していますし、申請の段取りも熟知しています。
また、多くの制度には申請期限や予算の上限があります。予算枠が埋まると早期に受付終了になることもあるため、「家を建てようかな」と思い始めた段階で早めに相談しておくのが吉。使える制度をしっかり活用して、無理のない家づくりを実現してください。