リフォームでも使える補助金がある？2026年の主な制度をわかりやすく整理

「新築だけでなく、リフォームにも補助金が使えるの？」——答えはイエスです。国や自治体は、住宅の省エネ性能を向上させるリフォームに対して、さまざまな補助金制度を設けています。ただし、制度ごとに対象工事や申請の流れが異なるため、事前にしっかり把握しておくことが大切です。

2026年度の主なリフォーム補助金制度

2026年度も、住宅の省エネリフォームに関するいくつかの補助金制度が実施されています。ここでは代表的なものを整理してみましょう。

子育て世帯や若者夫婦世帯を対象に、省エネ性能の高いリフォームを支援する制度です。新築だけでなくリフォームも対象で、窓の断熱改修、外壁・屋根・天井の断熱改修、エコ住宅設備の導入（高効率給湯器、節水型トイレなど）が補助の対象になります。

リフォームの場合、補助額は工事内容に応じて決まり、1戸あたり上限30万円程度が目安です。ただし、子育て世帯や若者夫婦世帯の場合は上限が引き上げられるケースもあります。

窓の断熱改修に特化した補助金制度です。内窓の設置、外窓の交換、ガラス交換などが対象で、工事の規模や窓の性能に応じて補助額が決まります。窓1か所あたり数万円〜十数万円の補助が受けられることもあり、複数箇所を改修すれば合計で数十万円の補助になることもあります。

窓は住宅の断熱性能に大きく影響する部位です。古い単板ガラスのアルミサッシを、複層ガラスの樹脂窓やアルミ樹脂複合窓に交換するだけで、冬の寒さや夏の暑さが大きく改善されます。補助金を活用して窓を見直すのは、費用対効果の高いリフォームのひとつといえます。

高効率な給湯器への交換を支援する制度です。エコキュート（ヒートポンプ給湯器）やハイブリッド給湯器、エネファーム（家庭用燃料電池）などへの交換が対象で、機器の種類に応じて1台あたり数万円〜十数万円の補助が受けられます。

給湯はガスや電気の使用量の中でも大きな割合を占めるため、高効率な機器に切り替えることで月々の光熱費を削減できます。古い給湯器の交換タイミングに合わせて補助金を活用するのがおすすめです。

多くの補助金制度では、工事を始める前に申請手続きを行う必要があります。「リフォームが終わってから申請すればいいか」と考えていると、対象外になってしまうケースがあるので注意が必要です。まずは施工業者に補助金の利用意向を伝え、申請スケジュールを一緒に確認しましょう。

補助金の申請は、原則として国に登録された事業者（施工業者やリフォーム会社）が行います。どの業者でも申請できるわけではないため、リフォームを依頼する会社が登録事業者かどうかを事前に確認しておくことが大切です。

複数の補助金制度を同時に使えるケースもありますが、同じ工事に対して二重に補助を受けることはできません。たとえば、窓の断熱改修で「先進的窓リノベ事業」を使い、給湯器の交換で「給湯省エネ事業」を使う——このように、工事の種類ごとに異なる制度を組み合わせることは可能な場合があります。

どの制度をどう組み合わせるのが一番お得なのか、施工業者と相談しながら最適なプランを考えましょう。

リフォームの補助金は魅力的ですが、築年数が古い住宅の場合、部分的なリフォームでは根本的な性能向上に限界があることもあります。たとえば、窓を交換しても壁の断熱性能が低いままだと、期待したほどの効果が出ないケースもあります。

一方、GX志向型住宅のような高性能な新築住宅であれば、断熱等級6以上や耐震等級3が最初から備わっているため、長期的なランニングコストを大幅に抑えることができます。新築の場合にも補助金制度が用意されており、みらいエコ住宅事業では最大110万円の補助が受けられるケースもあります。

リフォームで済ませるか、思い切って新築にするか。補助金の金額だけでなく、住宅の築年数や状態、今後何年住む予定なのかも含めて、トータルで比較検討してみてください。

いずれにしても、補助金制度は予算がなくなり次第終了するものが多いため、検討を始めたら早めに情報収集し、施工業者に相談することをおすすめします。